地方移住して配信スタジオを作った人の話｜広さ・家賃・防音のリアル
都市部から地方に移住して自前の配信スタジオを作った事例を紹介。広さ・家賃・防音性能・インターネット環境のリアルな数字と、検討時に確認すべきポイントを解説します。
「東京の家賃を地方に移すだけで、スタジオ付きの部屋に住める」——そう気づいて地方移住した配信者の話が、じわじわと広まっています。月10〜15万円の東京のワンルーム代で、地方なら防音室付き戸建てや広い一軒家を借りられるケースがあります。
この記事では、地方移住して配信スタジオを作ることの現実——メリット・デメリット・確認すべきポイントを整理します。
地方移住で変わること
家賃と広さ
東京23区内で家賃15万円出すと、ワンルーム〜1LDKが限界です。同じ家賃を地方に振り向けると、エリアによっては次のような環境が実現します。
| エリア例 | 家賃目安 | 得られる広さ |
|---|---|---|
| 東京23区 | 15万円 | 1LDK（40〜50m²） |
| 仙台・広島 | 7〜10万円 | 2LDK（60〜80m²） |
| 地方都市（政令市外） | 5〜8万円 | 3LDK〜戸建（80〜120m²） |
| 過疎地・田舎 | 2〜5万円 | 戸建（100〜150m²以上） |
広い部屋・戸建てであれば、1部屋をまるごと配信スタジオに使えるのが最大のメリットです。
防音環境の変化
地方の戸建て（木造）は、都市部のマンションより遮音性能が低いケースがあります。一方で、隣家との距離が遠ければ音漏れの苦情リスクは大幅に下がります。
田舎の一軒家なら、大声で配信しても隣人への影響がほぼない環境が実現します。都市部の防音賃貸に払う月3〜5万円のプレミアムが不要になるケースもあります。
確認が必要なポイント
インターネット回線
配信者にとって最も重要なインフラです。地方では光回線が未到達のエリアがまだ存在します。移住前に対象エリアの回線状況を確認することが必須です。
確認方法：
- NTTフレッツ光の提供エリア検索（公式サイト）
- NURO光・auひかりの対応エリア検索
- 移住候補の住所を直接入力してプロバイダのエリア確認ページで調べる
光回線が来ていない場合は、5G・ホームルーター（Softbank/docomo/au）が代替になりますが、安定性・速度は光回線より劣ります。
生活利便性
スーパー・病院・郵便局・コンビニへのアクセスは、長期間の生活の質に直結します。「配信に集中できる環境」を手に入れても、生活の不便さがメンタルに影響するケースがあります。
孤立リスク
地方移住後にオフ会・コラボ収録のために都市部に出る機会が増えると、交通費・移動時間のコストが発生します。完全オンライン活動が主体の配信者には影響が少ないですが、リアルイベント参加が多い場合は要考慮です。
費用シミュレーション（東京 vs 地方）
東京在住と地方移住を5年間で比較した概算です。
| 項目 | 東京（ワンルーム） | 地方（広い部屋） |
|---|---|---|
| 月家賃 | 12〜15万円 | 5〜8万円 |
| 防音費用（初期） | 20〜50万円 | 0〜20万円（戸建てなら不要） |
| 5年間合計（家賃） | 720〜900万円 | 300〜480万円 |
| 差額（5年） | — | 約400〜600万円安い |
差額で防音室（ヤマハ・カワイ等）を導入しても、5年間のトータルコストが地方の方が安くなるケースがあります。
実際に検討するなら
地方移住を検討する配信者が最初に動くべきステップです。
- インターネット回線の対応エリアを確認する（これが通らなければ即終了）
- 候補エリアの賃貸物件を実際に検索する（SUUMO・アットホーム等）
- 1〜2回現地訪問する（内見と生活環境の確認）
- 試住（1〜3か月の短期賃貸）を検討する（いきなり移住より確認期間を設ける）
防音賃貸の選び方全般は配信者が防音賃貸を内見するときのチェックリスト10項目も参考にしてください。
まとめ
地方移住して配信スタジオを作ることは、特定の条件が揃えば非常に合理的な選択肢です。
- メリット : 広い空間・低家賃・音漏れ苦情リスクの大幅低下
- 必須確認事項 : インターネット回線の対応エリア
- リスク : 生活利便性・孤立・都市部へのアクセスコスト
移住前にインターネット回線の確認だけは必ず行ってください。